新しいメジャー通貨になり得るか?ビットコインを知ろう!

Bitcoin

ビットコイン。
もう多くの方がこの新しい仮想通貨の名前を聞いたことがあるのではいでしょうか?

昨年のマウントゴックスの破綻によって胡散臭くてダーティーナイメージが拭えない
状態のビットコインですが、それでもジワリジワリと仮想通貨としての存在感を
高めてきています。

もしかしたら今後、新たな発想の通貨として発展する可能性のあるビットコイン
について詳しく勉強していきましょう!

ビットコインの特徴

ビットコインは、2008年10月31日にサトシ・ナカモト氏によって配信された
論文によって全てが始まりました。

https://bitcoin.org/bitcoin.pdf

この論文の中にビットコインのアイディアが記載されており、
実際に2009年にはビットコインの運用が開始されました。

ビットコインはそれまでの通貨の概念とは全く違っており、通貨を管理する
中央銀行もなければ、国籍もありません。

通常の通貨の場合は、国の経済状態によって、中央銀行が通貨の供給量を調節
するのに対して、ビットコインは発行主体すらなく、最初から総量が2100万
ビットコインと決まっている
のが大きな特徴です。

ビットコインを得るには、取引所でお金と交換するか、自分でコンピューターを
つかって「採掘」する必要があります。

総量が最初から決まっており、自分で採掘できる・・・ということから、
ビットコインは「金」のような性質を持ち合わせているのです。

そして今では、ビットコインで普通に買い物ができたりしているのです。
国の保証がないのにもかかわらず、お金としての「価値」をもつビットコイン。

YouTubeにビットコインについて、池上彰さんの詳しい解説がありましたので
是非ご覧下さい。本当にわかりやすいです。

ビットコインの価格の推移

ビットコインの最初についた価格は1ビットコイン=0.0076米ドルでした。
1ドル120円として日本円に換算すると、約0.9円。

そんな小さなスタートだったビットコインでしたが、様々な事情によって
大きな需要が生まれ、2013年後半には1200ドルを超える価格にまで上昇しました。

bitcoin

この価格に達するまでにおいて、2つの大きなイベントがありました。

キプロスショック

キプロス共和国とは、トルコの南の地中海に位置する共和制国家です。
タックスヘイブンとして有名な国で、海外FXのブローカーもここを拠点にして
いるところが多く、金融業の盛んな国です。

キプロスの公用語はギリシャ語で、隣国でもあるギリシャとは密接な関係にあり、
多くのギリシャ国債も保有していましたが、2013年のギリシャショックにより
大きな損害を受けました。

これを受けて、ユーロ圏がキプロスへの金融支援に乗り出しましたが、
条件としてキプロスの全預金に最大9.9%の課税を導入することを決めたのが
キプロスショックです。

この他にも、1000ユーロ以上をキプロス国外への持ち出し禁止、
1日の預金引き出し上限を300ユーロ以内に制限することも決まったため、
キプロス国民は持っているお金を逃げさせることも出来ない状態でした。

そこで目をつけたのがビットコイン

国籍も管理者もないビットコインなら課税もされず、資産にもなりません。
どうせ自分のお金が自由にできないのなら、せめてビットコインに・・・。
ということで一気にビットコインの人気が高まりました。

中国のビットコインバブル

中国は共産主義のために、土地を資産として購入することができません。
また、厳しい資本規制のために容易に大金を海外に送金することも難しい国です。

それでも中国の富裕層は何とかして世界各国で土地等の資産を買い漁っている
状態が続いています。

そしてキプロスショックで世界中で注目されたビットコインは、
中国人が自分の資産を自国から逃がす手段として、そして投機の対象として
使われるようになったのです。

そのビットコインバブルのおかげで2013年の終わりには1200ドルを越えましたが、
中国の中央銀行が

「ビットコインは通貨として流通、使用してはならない。
ビットコインに高い投機やマネーロンダリングのリスクがある」

という通達を出したせいでビットコインは暴落し、バブルは終焉を迎えたのでした。

ビットコインの日本におけるの法的な取り扱い

ビットコインはそれまでに無い発想の通貨であるため、国によってその対応や
規制状況が大きく異なっています。

これらについては、Wikipediaに詳しくまとめられています。

その中で日本の場合は以下の通りです。

現行の銀行法および金融商品取引法に照らしてビットコインは通貨でも有価証券でもないとして、銀行や証券会社が本業でビットコインを扱うことを禁止した。この決定ではまた、財やサービスの提供に対してビットコインにより報酬を受け取ることを一律に禁止する法律はないともした。ビットコインは課税対象となることが検討されている。

ビットコインは通貨でも有価証券でもないが、双方が認めればビットコイン
による支払いを行っても問題はないということになりますね。

現に日本でもビットコインによる決済が可能なお店やネットショップが増えて来ています。

まだまだ数としては少ないですが、これから増えていきそうですね。

ビットコインが使えるお店一覧

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